待ちに待った妊娠！
赤ちゃんが無事に生まれてくるためには、妊婦健診をきちんと受けることが大切です。
妊婦健診は保険適用外のため、費用はすべて実費・・・と思う人もいるかもしれませんが、今は助成券を使って妊婦健診を受けることができるんですよ！
私が出産したのは2009年。
このころはまだ全国で妊婦健診の助成は行われていませんでした。
これから妊娠・出産を控えている人は、使える制度はきっちり使いましょう！
「妊婦健診の補助券ってどこでもらえるの？」
「どうやって使えばいいの？」
「いつから助成券を使っていいの？」
「引っ越しや里帰り出産の場合は引き続き使える？」
などなど、妊婦健診の助成券について気になることはたくさんありますよね。
妊婦健診の助成券は、
・計14回使える！
・1回目の妊婦健診から使える！
・自治体によって内容は異なる！
・引っ越しや里帰り出産の際は手続きが必要！
といったように、使える回数が決まっていたり自治体によって内容が違ったりといった特徴があります。
妊婦健診にかかる費用をなるべく抑えるために、助成券を上手に取り入れてきちんと妊婦健診を受けましょう！
目次
妊婦健診の補助券って？
妊婦健診の補助制度は、2010年より全国の自治体で実施されるようになった新しい制度です。
私が住む自治体では、2009年1月より実施されました。
まさに私が妊娠している途中から採用されたのです。
具体的にどんな制度なのか、詳しく見ていきましょう。
妊婦健診の補助券はこんな制度！
妊婦健診のときに補助券を提出すると、妊婦健診にかかる費用を助成してくれるという制度です。
・血液検査や超音波検査など基本的な妊婦健診にかかる費用
・保険適用の検査は対象外
ということが特徴です。
妊婦健診の補助券は、妊婦健診にかかる費用を全額負担してくれるわけではありません。
出産する産院によっては、助成額を超えた場合は実費になるケースがあります。
私が出産した産院も、大体毎回1,000円強の自己負担がありました。
総合病院で出産した友人は、補助券のみで負担金はなかったそうです。
補助の内容は自治体によって異なる
もともとは、妊婦健診にかかる費用を全額国が負担することを目指して立ち上げた制度でした。
この制度の財源は、
・国の補助
・自治体が自由に使える地方交付税
この2つです。
自治体によって財政状況が異なり、全額無料にならないところもあるようです。
そのため補助内容も自治体によって異なります。
・すべての妊婦健診が無料
・一部自己負担金が必要な自治体もある
・超音波検査は有料
などなど、自治体によって大きく異なるため、お住まいの地域の助成内容をしっかりと確認しましょう。
使えるのは全14回！なぜ14回？
妊婦健診の助成券は、ほとんどの自治体で14枚つづりの冊子として配られます。
「なんで14回分なの？」
と思う人もいるかもしれませんね。妊婦健診は、
・妊娠初期・・・4週間に1度
・妊娠中期・・・2週間に1度
・妊娠後期・・・1週間に1度
といったように、妊娠の状態によって頻度が大まかに決められています。
妊娠期間10か月の間に、大体14回の妊婦健診を受けることが標準となっています。
この基準を基にしているため、妊婦健診の補助券も14回分というわけです。
使用方法は健診を受ける病院によって異なることも
妊婦健診の補助券の使用方法は、妊婦健診を受ける病院によって異なるケースがあります。
一般的に妊婦健診の補助券は回数と使用時期が決まっています。
・1枚目・・・8週前後
・2枚目・・・12週前後
・3枚目・・・16週前後
といったように、すべての補助券に使用目安の時期が記載されています。
たとえば妊婦健診が妊娠10週頃だった場合、1枚目の補助券を使うケースと2枚目の補助券を使うケースがあります。
どちらを使うかは、病院次第ということになります。
妊婦健診の補助券はどうやってもらえるの？
妊婦健診の補助券は、妊娠したすべての女性が受けることができる補助制度です。
補助券をもらうには自分で手続きする必要がありますから、きちんと申請しましょう。
手順としては次のとおりです。
- まずは産婦人科へ受診
- 妊娠の確認ができたら手続きの説明を受ける
- 妊娠届出書の記入をする
- 住んでいる自治体に妊娠届出書を提出
- 母子手帳と一緒に補助券を受け取る
妊娠が疑われる場合は産婦人科を受診！
まずは妊娠しているかどうかをきちんと確認する必要があります。
妊娠検査薬などで陽性が出たら、なるべく早く医療機関を受診しましょう。
妊娠しているかどうかを調べるための受診は妊婦健診ではありません。
これはすべて実費となりますので注意しましょう。
妊娠の確認ができて初めて補助を受ける資格をゲット！
産婦人科で胎嚢や心拍の確認ができて初めて『妊娠』となります。
妊娠が確定した時点で補助を受ける資格を得たということになりますね。
この時に医師や看護師もしくは助産師から、妊婦健診の助成券の手続きについて詳しく説明を受けることになります。
妊娠届出書を記入しよう！
妊娠届出書は、妊娠したことを証明する書類です。
・医療機関から渡される
・市役所などのホームページからダウンロードする
・役所の窓口で直接記入する
など、いくつかの方法で妊娠届出書を入手します。
妊娠の診断をした医療機関の名称などが必要になりますから、記入漏れのないようにしっかり確認しましょう。
役所などに妊娠届出書を提出！
妊娠届出書の必要項目にすべて記入したら、お住まいの自治体に妊娠届出書を提出します。
・提出する課
・免許証や印鑑は必要か
・代理人が提出する場合何が必要か
などを事前にチェックしておくと安心です。
また、自治体によっては提出できる日時が決まっていることもあるので、しっかりチェックしてくださいね！
母子手帳とともに補助券がもらえる！
妊娠届出書を提出すると、
・母子健康手帳
・妊婦健診の補助券
この2点を受け取ることができます。
母子健康手帳の便利な使い方や記入するべきところなどを説明してくれますから、しっかり聞いておきましょう。
自治体によっては補助券は後日郵送というケースもあります。
妊婦健診の補助券はいつから使ってもいい？
母子健康手帳とともにもらった妊婦健診の補助券。
ようやく妊娠したことを実感できるのも、母子健康手帳をもらった瞬間ではないでしょうか。
これから定期的に妊婦健診を受けることになりますね。
・いつから使っていい？
・どうやって使う？
など、妊婦健診の補助券の基本的な使い方も知っておきましょう。
妊婦健診1回目から使用可能
補助券は、妊婦健診1回目から使用することができます。
母子健康手帳と妊婦健診の補助券を受け取った次の妊婦健診から使用しましょう。
補助券は切り離さず母子健康手帳と一緒に提出
妊婦健診の補助券は、基本的には妊婦さんが何かをすることはありません。
母子健康手帳と一緒に、切り離さずにそのまま受付に提出しましょう。
補助券の表や1枚1枚に氏名などの記入が必要なケースもありますが、その場合は受け取った時に説明があるはずです。
きちんと確認しておいてくださいね。
発行した市町村の病院で使える
妊婦健診の補助券は、基本的には発酵してもらった市町村の病院で使うことができます。
市町村外であっても、その自治体と提携のある病院であれば使用することができます。
市外の病院での妊婦健診や出産を希望している場合は、前もって確認しておくことが大切です。
提携していない場合は補助券の使用はできず、すべて実費となることもあります。
出産するまで大切に保管しよう！
妊婦健診の補助券をなくしてしまった場合、再発行をしてもらえるのかも気になるところですね。
妊婦健診の補助券は、原則再発行はしてもらえません。
出産するまでなくさないように大切に保管しましょう。
妊婦健診の回数が多くて補助券が足りない！
妊婦健診の補助券は全部で14回分。
初回の妊婦健診の時期が早い場合や、出産予定日を超えてしまった場合、14回の補助券では足りなくなってしまうこともありますよね。
そういった場合はすべて実費となってしまうのでしょうか。
補助券の枚数は妊婦健診の標準回数によって決まっている
前の項目でも紹介したように、妊婦健診の補助券の枚数は妊婦健診の標準回数によって14回と決められています。
ほとんどの妊婦さんが、妊娠が分かってから出産までに14回前後の妊婦健診を受けています。
特に異常がなければ、14回の妊婦健診で出産する人がほとんど。
補助券の枚数にこだわらず、医師の診断に合わせて正しく妊婦健診を受けることが大切です。
足りない分は実費
多くの妊婦さんは妊婦健診の補助券だけで出産を迎えます。
予定日超過や不正出血などがある場合は妊婦健診の数が増えることもあります。
特に妊娠後期になると15～16回ほどまで回数が増えることも。
しかし補助券の枚数はみんな平等です。
妊婦健診の回数が多くても、それ以上は実費となります。
だからといって正しく妊婦健診を受けなかったり、節約のために妊婦健診を1回飛ばしたりといったことのないようにしましょう。
保険適用外のため全額負担！気になる金額は？
14回の補助券を使い切ったら後は実費と言われると、
「いくらくらいかかるか不安」
「保険が効かないから高額のはず・・・」
と不安になってしまいますよね。
妊婦健診の補助券制度は、2010年からの新しい制度ということを思い出してください。
2010年以前はすべての妊婦健診が実費だったのです。
そう考えると、払えない額ではないということがわかりますよね。
血液検査などがある場合は1万円ほどかかることもありますが、妊娠後期の健診であれば、1回3,000円から5,000円程度で済みます。
里帰り出産・引っ越しなどの場合補助券は使える？
「妊婦健診は今住んでいるところで受けるけど、出産は実家近くの産院でする」
という人も多いと思います。
また、妊娠を機に結婚・引っ越しという人もいるでしょう。
そういった場合、妊婦健診の補助券をそのまま使うことができるのか気になりますよね。
結果からいうと、自治体が変わると補助券を使うことができなくなります。
里帰りが終了して自宅へ帰ってから、役所で手続きをするとお金が返ってくるという自治体もあります。
きちんと手続きの方法を学んでおきましょう。
里帰り出産の場合
里帰り出産の場合は、赤ちゃんの体調が落ち着いたら元の住まいに戻りますよね。
出産だけを住んでいる自治体ではないところでする場合、その際の妊婦健診は自己負担となります。
妊婦健診の補助券を取得している場合は、あとで申請することで助成金分全額もしくは一部が戻ってくることがあります。
妊婦健診時の領収書はきちんと取っておきましょう。
引っ越しの場合
妊婦健診の補助券をもらった後に引っ越しが決まった場合も、ほかの自治体では補助券を使うことはできません。
引っ越し先の自治体で補助券の交換をしてもらう必要があります。
前の項目で触れたように、自治体によって助成金額や内容が異なります。
今まではすべて助成してくれていたのに一部になった、というケースもありますから、きちんと確認しておくといいでしょう。
補助金が余った！換金してもらえるの？
妊娠が判明した時期が遅かったり、出産予定日よりも早く出産したりすることもあります。
妊婦健診の回数によっては、14回分すべての補助券を使い切れなかったということもあるでしょう。
余った補助券は換金してもらえるのか、ということも気になるポイントです。
余ったものはただの紙切れ・・・
基本的に余った補助券はただの紙切れとなってしまいます。
ほとんどの自治体では換金などはしておらず、余った分は個人で破棄するように指示されます。
私が住む自治体でも、余った補助券の使い道はありませんでした。
故意に妊婦健診の回数を減らして換金することを目的とすることを防ぐという意味もあるようです。
補助券受け取り前の妊婦健診に関しては戻ってくるケースも
なかなか心拍が確認できないと、心拍が確認できるまで毎週健診に通うというケースもあるかもしれませんね。
「そういった場合はすべて実費なの？」
と思うかもしれません。多くの場合は、赤ちゃんの心拍が確認できるまでは『妊娠』とはいいません。
そのため心拍が確認できるまでにかかった費用はすべて実費になるケースがほとんどです。
自治体によっては、胎嚢が確認できた時点で妊婦健診扱いになり、補助券をもらうまでに受けた分を返金してもらえるかもしれません。
その際、領収書は必須！
補助券受け取り前の健診費用はどうなるのかも、併せてチェックしておくといいですね。
まとめ
「赤ちゃんが欲しいけどお金が・・・」
という人も多いですよね。
妊娠するまではこんな補助制度があることを知っている人も少ないでしょう。
特に若い世代なら、助成制度について知らないことがあっても不思議ではありません。
私も実際に妊娠するまでこんなにたくさんの制度があることは知りませんでした。
妊婦健診には補助券が出ますし、出産した後には出産一時金を受け取ることができます。
子どもが生まれたら児童手当など、もらえる助成金はたくさん！
妊婦健診の補助券も、
・妊娠したすべての女性が受けることができる制度
・14回分の妊婦健診の助成を受けることができる
という内容です。
赤ちゃんが生まれてからは今までよりもお金が必要です。
使える補助券や助成制度を上手に利用し、妊婦健診にかかる費用をしっかり押さえましょう！
ただし、補助券がなくなるからと回数を減らすのはNG！
赤ちゃんとお母さんの健康のために妊婦健診は必要なものです。
しっかり受けて元気な赤ちゃんを産んでくださいね！
