妊娠証明書は文字通り「妊娠していることを証明する書」のことです。

初めての妊娠になるママにとっては「何のためにもらうの？」「どこでもらうの？」などわからないことばかりでしょう。

ここでは妊娠証明書についてやどういうときに必要になるのか、いつどこでもらえるのかをご紹介します。

妊娠証明書って何？

妊娠証明書は、女性が妊娠していることを証明するものです。

これを自治体に提出することで、母子手帳がもらえます。

ちなみに最近は母子手帳ではなく「親子手帳」と呼び名が変わっている自治体もあります。

母子手帳だとお母さんと子供の手帳というイメージがあるので、親子手帳にすることで男性も積極的に育児参加を。

という狙いのようです。

私の住む地域では8年前からすでに親子手帳でした。

中身は母子手帳も親子手帳も同じです。

胎児の成長記録や妊娠中の母親の健診記録、生まれた後の成長記録、予防接種の記録をつけられるようになっています。

また手帳をもらうと健診の補助券や赤ちゃんの予防接種の補助券をもらえます。

妊婦健診は保険の適用外になるため、全額自費になります。

病院によって金額は違いますが、一回3,000〜10,000円程度かかります。

妊婦健診は出産までの14回程度受けるのでかなりの出費になりますね。

この時に母子手帳と一緒にもらう補助券を使うと自治体によって補助の金額は違いますが、数千円割引されます。

私の住む自治体では妊娠前期と後期に受ける血液検査も補助がありました。

妊娠証明書をもらったら早めに母子手帳をもらいに行きたいですね。

でもすでにつわりが始まっていて役所までいけないという人もいるでしょう。

母子手帳は代理の人に行ってもらうこともできるので、そのような場合には夫や両親などにお願いしてみましょう。

発行に必要なものは「妊娠証明書」「マイナンバー」です。

代理人の場合には「委任状」「窓口に来た人の公的証明書(免許証)」が必要です。

妊娠証明書はいつ、どこでもらえるの？

妊娠証明書は、病院でもらうことができます。

初めての妊娠の場合には妊娠証明書というものの存在を知らない人もいるでしょう。

私も知りませんでした。

母子手帳をもらうためには妊娠証明書が必要なため、患者側からは何も言わなくても、時期が来たら先生が出してくれると思います。

母子手帳を発行してもらうのは、赤ちゃんの心拍が確認できてからです。

そのため妊娠証明書も赤ちゃんの心拍が確認できてから発行されます。

自宅で妊娠検査薬を使って陽性が出たため急いで病院に行っても、早すぎると妊娠反応はあるものの胎嚢も心拍も確認できません。

その場合には妊娠証明書は発行されません。

なぜかというと、たとえ妊娠検査薬で陽性が出ても正常な妊娠かどうかはわからないからです。

もしかしたら初期の流産で胎嚢すら確認できない場合もありますし、子宮外妊娠の場合もあります。

胎嚢と心拍が確認できて初めて妊娠が確認されます。

時期としては、妊娠6週〜10週ごろです。

産休、育休の取得にも妊娠証明書は必要

お仕事をしているママの場合には、出産後に産休や育休を取得することになります。

出産や育児に関するお休みをもらうための申請にも妊娠証明書は必要です。

これは企業によって違うので、事務の方に確認が必要ですが、産休育休を取ると1年はお休みをすることになります。

その間の人材確保など企業側にも都合があるため、妊娠がわかったら早めに会社で手続きをしておくようにしましょう。

中には妊娠証明書ではなく、母子手帳の父母の名前や出産予定日を記入した欄のコピーでも申請ができる場合があります。

また、妊娠証明書ではなく出産予定日証明書が必要と言われる場合もあります。

出産予定日証明書は名前の通り「出産予定日を証明する書」のことです。こちらも病院でもらえます。

会社で必要と言われたことを伝えれば医師が発行してくれるでしょう。

また妊娠するとつわりの症状が現れます。

つわりには個人差があり、ほとんど感じなかった人かもいれば入院するほど重症になってしまう人もいます。

妊娠による体調不良で、仕事上の業務を変えて欲しい場合、お休みを取りたい場合にも妊娠証明書は必要になります。

場合によっては医師の診断書が必要になることもありますので、会社に相談してみましょう。

引越してしまった場合はどうなるの？

妊娠証明書を発行してもらって母子手帳をもらった後引越してしまったらどうすればよいのでしょうか。

母子手帳はそのまま使うことができますが、健診の補助券や予防接種の補助券は市区町村ごとに違います。

そのため受けられるサービスも異なります。

そのまま使い続けることはできないため違う市区町村に引越しをした場合には補助券のみ再発行をしてもらう必要があります。

その時に妊娠証明書をもらう必要はありません。

転入した市区町村の役所か保健センターに母子手帳を持って行き、手続きをすると新しい健診の補助券などを発行してもらえます。

ちなみに里帰り出産で違う自治体に行く場合には注意が必要です。

補助券は発行の自治体でしか使えません。

里帰り先が違う自治体の場合には全額自費での健診になってしまいます。

中には県外でも使える補助券を出してくれるところもあるので、里帰り前には一度役所に相談してみましょう。

また、里帰りが終わってからかかった費用を返金してくれる自治体もあるので、お住いの自治体にどのような制度があるのかしっかり把握しておきましょう。

まとめ

妊娠証明書は、親子手帳や産休育休などの申請時に使用します。

妊娠すると色々と手続きもありわからないことが多いですよね。

でも母子手帳をもらったら改めて妊娠を実感することができママになる実感も湧いてくることでしょう。

ママの体の変化や胎児の様子などもわかりやすく書かれているのでぜひ活用してくださいね。